五輪前の規制強化に加えて、メーカーも「パブを閉じ始めた……」エロ本業界に迫る絶滅の“Xデー”

　小池百合子が東京都知事に就任した当時、「できれば、女性議員には知事になってほしくなかった」と話していたのが、エロ書籍への規制を恐れたグラビア誌編集者だったが、その不安が的中しそうな動きがあるという。 「2020年の東京五輪までに、シール閉じのアダルト雑誌がコンビニの陳列棚から消えることになるかもしれないんです。不況の出版界では、アダルト雑誌の収益でなんとか食っている出版社もあるので、ヘタすれば倒産ラッシュもあり得ますよ」 　こう話す編集者によると、前任者の舛添要一氏は知事時代、エロ雑誌への規制にはあまり関心が高くなかったので、救われていたのだという。東京都は青少年育成条例に基づく自主規制団体による不健全図書の審議を行っており、「性的感情を著しく刺激する」と判断したものに販売規制をかけるが、その規制自体は、健全と不健全の線引きが曖昧で、権力側のさじ加減ひとつで決まるものだといわれる。それだけに、エロ関連に厳しい人が多い女性政治家には戦々恐々とするのがエロ出版界だ。 「小池知事の就任以降、業界内では、雑誌を事実上監視する東京都青少年育成審議会が圧力を強めているといわれているんです」と編集者。そこで東京都青少年・治安対策本部の職員に話を聞いたところ「五輪が近いからと規制を強化しているということはありません」としながらも、こんな話をした。 「“東京五輪が開催されるのに、街に堂々とアダルト雑誌が売られているのは恥ずかしい”というご意見が多数あります。昨年11月に、いくつかの雑誌が不健全図書に指定されておりますので、前知事のときよりも厳しくなったかもしれません」 　前出編集者はさらに「昨年10月にIOCの会長が来日して、小池知事と面会したときに、コンビニでのアダルト雑誌の陳列が話題に出た」という情報をキャッチしたという。 「非公式ながら、なんらかの要請があったのなら怖いですよ」（前出編集者） 　エロ雑誌への締めつけは、別の方向からも出ている。一部AV女優たちによる出演強制の告発があったことで、雑誌の付録DVDに収録する動画がAVメーカーから提供されにくくなっているというのだ。 「これら動画は宣材扱いで提供されますが、業界用語ではこうした宣材の使用制限は“パブを閉じる”というんです。ここにきて、大手AVメーカーが続々とパブを閉じ始めていて、エロ雑誌は制作面でも厳しい状況になっています。理由は明かされていませんが、おそらく当局の締めつけを見て、目立ったことをしたくないという意向なのでは？　ある雑誌では、AVの提供動画なしで4時間分のDVDコンテンツを作らなくてはならなくなった編集者が、頭を抱えていました。いま、エロ雑誌の多くは2万部に届けば成功といわれ、多くは5,000部から1万部を超える程度しか売れていません。原稿料、撮影料、デザイン料で80万円ぐらいの安い制作費で作っている現状ですから、これ以上、売り上げが落ちたらギブアップですよ」（同） 　ただでさえアダルト動画サイトの普及で付録DVDの需要も減っており、エロ雑誌は青色吐息。そこへさらに「性的感情を著しく刺激する」と断罪されれば、社会的に追放されるも同然。五輪前にコンビニの本棚から姿を消してしまうのなら、とどめを刺される形になりそうだ。 （文＝ハイセーヤスダ／NEWSIDER Tokyo）